Micron、メモリ不足は2027〜28年にさらに深刻化と予測　ゲーミングPCやゲーム機の値上げ圧力は続く見通し

1四半期の売上が542億ドル（約8兆円）。前年同期の113億ドルから、ほぼ5倍にふくらんでいる。これがメモリ大手Micron Technologyの2026会計年度第4四半期（6〜8月期）の数字で、決算は10月1日の早朝に発表された（Micronの決算発表）。

メモリを作る側がここまで儲かっているのは、作ったそばから売れていくから。そして同じ決算説明会で、CEOのサンジェイ・メロトラ氏は「この状態は来年も再来年も、むしろ悪化する」という見通しを示した。PCを組みたい人やゲーム機の値段が気になる人には、うれしくない話だにゃ。

決算説明会でのメロトラ氏の発言は、かなり踏み込んだものだった（決算説明会の書き起こし）。

2027年、そして2028年も、需要が供給を上回るとみている。実際、業界全体の逼迫は2026年よりも2027年、2028年のほうが強まるだろう。

業界でDRAMのクリーンルームを増やす計画があっても、顧客から新たな上積みの要望が届くほど需要は強い。需給がいつ均衡に戻るのか、その見通しは立っていない。

（決算説明会でのメロトラ氏の発言より・日本語訳）

裏付けとして挙げられた数字も重い。Micronの2027年の生産量は、すでに75%以上が顧客との契約で埋まっている。顧客との話し合いの大半は、もう2028年分の確保に移っているという。

業界全体の供給の伸びについては、2027〜2028年のDRAMのビット出荷が年20%台前半、NANDが20%台半ばと見込まれている。それでも需要には追いつかない、というのが会社側の見立てだね。

需要の中心にあるのはAI向けのデータセンターだよ。生成AIのサーバーは大量のDRAMと、HBMと呼ばれる高帯域メモリを必要とする。メーカーとしては利幅の大きいデータセンター向けに生産を振り向けるのが自然で、その分だけ一般向けの製品に回るメモリが細っていく構図になっている。

供給を増やす手は打たれている。財務責任者のマーク・マーフィー氏は、2027会計年度の上半期（2026年9月〜2027年2月）だけで設備投資を約250億ドルとする見通しを示し、下半期はさらに増えるとした。2026会計年度の1年間の設備投資が約274億ドルだったので、半年でほぼ1年分を注ぎ込む計算になる。

ただし、工場は建てればすぐにメモリが出てくるものではない。説明会で示された各拠点の生産開始の見込みは次のとおり。

いちばん早いシンガポールでも2027年の初め。米国最大のクリーンルームになるというアイダホのID1が動き出すのは2027年の半ばで、しかも生産は立ち上げから徐々に増えていくのが普通だ。2027年の品薄が2026年より厳しいという予測は、この工程表とも矛盾しないにゃ。

PCとスマホの出荷台数は2桁減の恐れ

ゲーム好きとして気になるのは、一般向けの製品への影響だよね。メロトラ氏は今年のPCとスマートフォンの市場について、売上は高価格帯に支えられて伸びる見込みとしつつ、出荷台数はどちらも2桁の減少になる可能性があると述べている。

単価が上がり、台数が減る。メモリが高くなった分が製品価格に乗り、買える人が絞られていく流れが、メモリメーカー自身の口から語られた形だ。自作PC向けのメモリやSSD、それを積むゲーミングPCやノートPCも、この流れの外にはいない。

ゲーム機ではすでに値上げが現実になっている。任天堂は「さまざまな市場環境の変化を受け、今後のグローバルでの事業性を検討した結果」として、Nintendo Switch 2（日本語・国内専用）の希望小売価格を5月25日に49,980円から59,980円へ改定した（任天堂のお知らせ）。米国でも9月1日に449.99ドルから499.99ドルに上がっている。

Micronが示した次の四半期（2026年9〜11月）の売上見通しは615億ドル前後、粗利益率は約86%。前の四半期をまた大きく上回る数字で、メロトラ氏は「2027会計年度はさらに強い年になる」と語っている。

メモリを売る側の過去最高は、買う側から見ればそのまま値札の上昇だ。そしてその会社のトップが「均衡に戻る時期は見えていない」と言っている以上、PCやゲーム機の値段が落ち着くのは、早くても新工場が出そろう2028年より先の話になりそうだにゃ。