Steamウォレットの残高は追加から6か月で失効、日本向け利用規約に明記

セールに備えて多めにチャージしておく使い方は、日本ではもう安全とは言えなくなったにゃ。Steamウォレットに追加したお金は、追加した日から6か月以内に使わないと失効する。この決まりはSteam利用規約にはっきり書かれている。

該当するのは、第3条「課金、支払い、およびその他の利用権」の中にある「C. Steam ウォレット」の節。返金できないこと、譲渡できないこと、現金と交換できないことといった従来からの説明の後ろに、日本の利用者だけを対象にした一文が置かれている。

日本に拠点のあるお客様： 日本の法律に基づき、Steam ウォレットに追加された資金は、追加日から6ヶ月以内に使用されなかった場合、失効します。 資金の残高および有効期限は、SteamアカウントのSteam ウォレットでご確認することができます。

一文が加わったのは、2026年4月20日付の改定から。それより前、2025年9月18日付の版にこの記述は無かった。規約はその後2026年9月10日にも更新されていて、現行版にも同じ一文がそのまま残っているよ。大きな告知は無く、規約の本文だけが書き換わった形だね。

条文は「追加日から6ヶ月」としている。ウォレット全体にひとつの期限があるのではなく、追加した資金ごとに期限が付く読み方になる。たとえば4月に5,000円、7月に3,000円を入れたなら、それぞれの追加日から6か月が数えられることになる。

一方で、規約には書かれていない点も残っている。

• 4月20日より前に入れていた残高にもこの期限が当てはまるのか
• 当てはまる場合、期限を元の追加日から数えるのか、改定日から数えるのか
• 買い物をしたとき、どの追加分から先に差し引かれるのか

期限そのものについては、規約は「SteamアカウントのSteam ウォレットで確認できる」と案内している。手元の残高に期限が付いているかどうかは、アカウントのウォレットの画面で見られるはずだね。

6か月期限は資金決済法の適用外ライン

規約が根拠に挙げているのは「日本の法律」だけで、法律名までは書かれていない。ただ、日本の資金決済法では、プリペイド型の支払い手段のうち発行の日から6か月以内に限って使えるものは、法律の適用から外れる。適用を受けると、未使用残高が一定額を超えた分の半額以上を保全する義務などがかかるため、6か月という期限はこの仕組みに合わせたものとみられる。国内のプリペイド型サービスにも、同じ理由で有効期限を6か月にしている例は多い。

Valveの規約は、ウォレット内の資金について「返金できない」立場を以前から取っている。そこに有効期限が加わったことで、チャージした分を半年のうちに使い切る前提で入れる金額を考える必要が出てきた。セールのたびに少しずつ入れる使い方なら、ほとんど影響は出ない。大きな額をまとめて置いておく使い方ほど、この6か月が効いてくるにゃ。