ゲーム開発者の85.8%が生成AIを業務で利用、CESAが初の独自調査を公開

1,349人のゲーム開発者のうち、生成AIを「一度も使ったことがない」と答えたのは4.8%だけだった。

東京ゲームショウを主催する一般社団法人コンピュータエンターテインメント協会（CESA）が、9月17日に年次レポートの先行版『CESAゲーム産業レポート2026 プレビュー版』を発刊したよ。目玉は、業界での生成AIの使われ方を初めて正面から調べた2つの独自調査。業務で生成AIを使っている開発者は85.8%にのぼり、会員企業がいちばん期待している効果は「業務効率化・生産性向上」だった（CESAのプレスリリース）。

開発者1,349人の生成AI業務利用は？

開発者向けの調査は「ゲーム開発者の就業とキャリア形成 2026」。プロデューサー、ディレクター、エンジニア、アーティスト、テクニカルアーティスト、サウンドクリエイター、ゲームデザイナー、QC・テスター・デバッガー、役員・管理職といった商業ゲームの開発者が主な対象で、教育関係者と学生の回答も含まれている。2026年5月〜8月にインターネットで集め、有効回答は1,349件。

「業務で生成AIを使っているか」への回答の内訳はこうなっている。

• 日常的に利用している: 63.0%
• 時々利用している: 22.8%
• 試験的に導入・検証している: 8.6%
• 以前は使っていたが、今は使っていない: 0.7%
• 一度も利用したことがない: 4.8%

見出しになった85.8%は、上の2つを足した数字だね。試験導入の段階まで含めると、9割を超える人がすでに何らかの形で触れていることになる。設問でいう生成AIには、ChatGPTやGitHub Copilotのほか、画像生成サービスやアセット生成サービスが例として挙がっている。文章やコード向けのツールと、絵や素材を作るツールが同じ「生成AI」にまとめて数えられているわけで、どの職種がどの道具をどう使っているのかまでは、公開されたリリースからは読み取れない。

もう一つ気をつけたいのが、昨年との比べ方。2025年版のレポートで話題になった「51%」は、会員企業54社を対象に、AIや生成AIを開発に使っているかを尋ねた数字だった。今回の85.8%は企業ではなく開発者一人ひとりに聞いたもので、CESAも「生成AIの活用状況を調査したのは初」と説明している。対象も設問も違うので、「51%から85.8%へ急増した」とそのまま並べるのは難しいにゃ。

企業側の「2026 CESA 会員企業調査」は2026年6月〜7月に実施されたもの。調査時点の会員企業は220社で、この設問に有効回答したのは48社。「生成AIの活用で期待する効果」（複数回答）の結果を並べるとこうなる。

上位3つはどれも、時間とお金を減らす方向の期待。一方で、翻訳・ローカライズを含む多言語対応が24社、新しい表現やアイデアが22社と、作るものそのものを広げる期待も半数近くの企業が挙げている。「人材不足への対応」は20社で、並んだ項目の中ではいちばん少なかった。

使い方のルールについては、「人による確認・修正・監修を行っている」という回答が最も多かった。そのほかにも、使ってよいツールを指定・制限する運用や、生成された物をそのまま製品に使わない運用が多くを占めているという。

CESA常務理事の増田努氏はリリースの中で、生成AIには著作権をはじめとする権利上の課題も指摘されているとしたうえで、「生成AI任せではなく、人による確認・監修を行うなど、適切な運用に向けた取り組みも進んでいます」とコメントしている。権利の保護とのバランスを取りながら、人を中心としたゲームづくりの質をどう高めるかが今後のテーマだ、という位置づけだね。

完全版は12月上旬に約460ページで出る

今回のプレビュー版は30ページの非売品で、東京ゲームショウ2026の会場で報道関係者向けに配られた。生成AIの話題のほかに、国内外の市場動向、ユーザー動向、産業間の比較、人材育成といった章が並ぶ。

完全版の『CESAゲーム産業レポート2026』は12月上旬に発売予定。約460ページで、価格は書籍版・PDF版（CD-ROM）ともに55,000円（税込）。販売は角川アスキー総合研究所が担当し、詳細はCESAのゲーム産業レポートのページで順次案内される。職種ごとの使い方や、開発者が生成AIとどう向き合っているのかといった細かな内訳は、その完全版で改めて示されることになる。