ゲーム開発者の85.8%が生成AIを業務利用、63.0%は日常的に――CESAが1,349人に調査

ゲーム開発者に「業務で生成AIを使っているか」と聞いた円グラフで、いちばん大きい区画は「日常的に利用している」だった。63.0%。そこへ「時々利用している」の22.8%を足すと、85.8%になる。

CESA（コンピュータエンターテインメント協会）が9月17日に発刊した『CESAゲーム産業レポート2026 プレビュー版』に載った数字にゃ。答えたのは1,349人。開発現場で生成AIがどこまで日常になっているのかが、はじめて1枚のグラフに収まった格好だね。

調査名は「ゲーム開発者の就業とキャリア形成 2026」。インターネット調査で、実施時期は2026年5月から8月。主な対象はプロデューサー、ディレクター、エンジニア、アーティスト、テクニカルアーティスト、サウンドクリエイター、ゲームデザイナー、品質管理（QC）・テスター・デバッガー、役員／管理職といった商業ゲームの開発者で、教育関係者や学生の回答も含まれている。

ここで言う生成AIの範囲には、グラフに注記がある。ChatGPT、GitHub Copilot、画像生成サービス、アセット生成サービスなど——絵を出すものだけを指しているわけではなく、コード補完や文章の生成も同じ枠の中。85.8%という数字は、この幅の広さごと読むのが正しい。

もう一本は会社側に聞いた調査で、「2026 CESA 会員企業調査」。2026年6月時点の会員企業220社が対象で、この設問への有効回答は48社。調査票の配布・回収という方法で、2026年6月から7月にかけて実施された。

生成AIの活用で期待する効果（複数回答・社数）はこう並んだ。

• 業務効率化・生産性向上：38社
• 開発期間の短縮：30社
• 開発・運営コストの削減：29社
• 多言語対応・グローバル展開の促進：24社
• 新たな表現・アイデアの創出：22社
• コンテンツ・サービス品質の向上：21社
• 人材不足への対応：20社
• その他：3社
• 特に期待する効果はない：2社

上位3つはコストと時間の話で埋まっているが、4番目に多言語対応・グローバル展開が来ているのが目を引く。ローカライズは人手も期間も食う工程で、そこを詰めたいと考えている会社が回答の半数を占めた。

管理・運用の面では、「人による確認・修正・監修を行っている」が最多。次いで、利用ツールの指定・制限や、出力物をそのまま使わない運用が多くを占めたという。

前年と並べて比べられる数字ではない

気をつけたいのは、この2つの調査自体は例年行われているものの、生成AIの活用状況を聞いたのは今回が初めてだという点。85.8%は「去年から何ポイント伸びた」という形では読めない数字で、これから毎年並べていくための最初の一点になる。

プレビュー版は非売品のA4・30ページ。東京ゲームショウ2026の会場で報道関係者に配られた。会期は9月17日から21日まで、会場は幕張メッセ。17日と18日がビジネスデイで、一般公開は19日から始まる。

CESA常務理事の増田努氏は、この結果について「生成AIが開発現場で幅広く、着実に活用されつつあることを示しています」とコメント。そのうえで著作権をはじめとする権利上の課題にも触れ、「新たな技術の可能性を取り入れながら、権利保護とのバランスを図り、人を中心としたゲームづくりの質をいかに高めていくか」が今後のゲーム産業にとって重要なテーマだとした。

完全版は12月上旬の発売予定で、A4・約460ページ。書籍版、PDF版（CD-ROM版）ともに55,000円（税込）。

円グラフでいちばん小さかった区画は、「以前は利用していたが、現在は利用していない」の0.7%。1,349人のうち、10人ほどの計算になる。