Game Pass・PS Plus解約者の41%が「料金」を理由に──据え置きのSwitch Onlineは50%

値上げしていないサービスで、「高い」がいちばん増えた。

調査会社Circanaが公開した米国の消費者調査で、Nintendo Switch Onlineを解約した人の50%が、その理由として料金を挙げている。Xbox Game Pass EssentialとPS Plus Essentialはどちらも41%。3つとも今年の第1四半期より増えているものの、伸び幅が最も大きかったのは、米国では料金が動いていないSwitch Onlineだった。

米国調査が示す解約理由は「予算」

数字の出どころはCircanaの「Future of Insights for Video Games Consumer Survey」で、対象は米国。同社のシニアディレクター兼ビデオゲームアナリストであるMat Piscatella氏が、自身のBlueskyでグラフを公開した。

設問は「なぜこれらのサービスの購読をやめたのか」。グラフが示しているのは、そのうち「サービスは気に入っていたが、自分の予算の中では料金を正当化できなかった」という選択肢を選んだ人の割合にゃ。

2026年の第1四半期から第3四半期にかけて、Xbox Game Pass Essentialは37%から41%、PS Plus Essentialも同じく37%から41%。Nintendo Switch Onlineだけが40%から50%へ、10ポイント動いている。

注目したいのは選択肢の文面のほうだと思う。「遊びたいゲームが無かった」でも「使わなくなった」でもなく、気に入ってはいたが払い続けられなかったという答えが増えている。解約の引き金が、カタログの中身から財布の都合へ寄ってきた、という形の変化だね。

Piscatella氏はグラフを出した直後に、自分で釘を刺している。「41%の加入者が解約した、と読み違えるコメントが来るのを待っているところ。もちろん、そういう意味ではない」。続けて「解約した人数とは何の関係もない」とも書いた。

母数はあくまで解約した人で、動いたのはその中での理由の内訳。解約者そのものが増えたのか減ったのかは、この数字からは何も言えない。確認できるのは「解約した人のうち、料金を理由に挙げる人の割合が増えた」ことだけにゃ。

3サービスで分かれた1年の値動き

調査対象になった3つは、ここ1年の価格の扱いがそれぞれ違う。

いちばん忙しかったのはGame Pass。2025年10月のプラン再編でUltimateが月額2,750円まで上がったあと、2026年4月22日に1,550円へ引き下げられた。PC Game Passも1,550円から1,300円になっている。ただし同時に、今年以降に発売される『Call of Duty』シリーズの新作はUltimateにもPC Game Passにも発売初日には追加されず、おおよそ1年後のホリデーシーズンに入る形へ変わった（Xbox Wire Japan）。米国でも同じタイミングで、Ultimateが月額29.99ドルから22.99ドル、PC Game Passが16.49ドルから13.99ドルへ下がっている（Xbox Wire）。

PS Plusは、米国のエッセンシャルが1か月10.99ドル、3か月27.99ドル、12か月79.99ドル（PlayStation公式サイト）。

そしてSwitch Online。米国では年額19.99ドルのまま据え置かれている一方で、日本はすでに改定が済んでいる。適用は2026年7月1日から。

任天堂は理由を「グローバルで共通のサービスをご提供していることを前提に、各地域間におけるサービス提供価格のバランスを調整いたします」と説明している（任天堂）。

ハード側も止まっていない。米国では9月1日から、Nintendo Switch 2本体の希望小売価格が449.99ドルから499.99ドルへ引き上げられた（任天堂）。

米国のSwitch Onlineの年額19.99ドルは、この1年動いていない。それでも、解約した人の2人に1人が予算を理由に選んでいる。