PS5の電源を抜く抗議「PSブラックアウト」開始 ― ディスク廃止に反発、署名は37万筆へ

PS5の背面からケーブルを抜いて、1週間そのままにしておく。海外のプレイヤーが呼びかけている「#PSBlackout」は、そういう形の抗議だよ。

期間は今日8月23日の午後7時から、8月30日の午後7時まで。参加者に求められているのは3つで、PlayStation Networkにログインしない、ゲームを遊ばない、PlayStation Storeで何も買わない。旗を振っているのはゲーム保存と消費者の権利を掲げるアカウント「Does it play?」で、最初の告知は7月26日に出ている。1週間はあくまで最低ライン、続けられるならもっと長く、という書き方だね。

ソニー・インタラクティブエンタテインメントは7月1日、PlayStation向けの新作について2028年1月に物理ディスクの生産を終えると発表した。以降に出る新作は、PlayStation Storeでも小売店でもデジタル版のみになる。すでに発売済みのタイトル、そして2028年1月より前に出るタイトルのディスクは対象外で、これまで通り遊べる。生産を畳む理由としてソニーが挙げたのは、デジタルへの需要が物理ディスクを大きく上回っているという点だった。

反発が集まったのは、ディスクが持っていた性質のほう。貸せる、売れる、譲れる、配信が止まっても手元で起動できる——デジタル版のライセンスにはそれが無い。カナダの小売チェーンPNP Gamesが立ち上げた署名「Don't Kill the Disc」は、8月23日時点で37万筆を超えた。

この運動が「買わない」だけで終わっていないのが特徴で、ログインそのものを止めるよう求めている。狙いは、ソニーが決算で公表している月間アクティブユーザー数を押し下げること。6月時点のPlayStationのMAUは1億2500万アカウントで、6月としては過去最高、前年から2%増えている。売上ではなく、この「使われている」ことを示す指標を凹ませにいく設計になっている。

ただ、7日間で目に見える窪みを作るのは相当に厳しい。同じ決算では総プレイ時間が前年同期比で4%減っているけれど、これは抗議とは無関係で、前年に大型アップデートと話題作が重なっていた反動。指標はもともとそのくらい揺れる。母数1億2500万に対して1週間の離脱が四半期の数字として残るかどうかは、かなり心もとない。

決算で問われたボイコットの影響

7月31日に出た2026年度第1四半期の決算後、投資家との質疑でボイコットやPS Plusの解約が業績に響いているかを問われたソニーグループの最高財務責任者は、事業への影響は見られないと回答している。方針を撤回する考えも示していない。

興味深いのは、その同じ決算に載っていた別の数字のほうだね。4〜6月のフルゲーム販売に占めるダウンロードの比率は82%で、前年同期の83%からわずかに下がっていた。裏を返すとパッケージの比率は17%から18%へ、1ポイントだけ押し戻したことになる。ディスクを畳む根拠として挙げられた「デジタルが大きく上回る」という現状認識は、規模の話としては正しい。それでも直近3か月に限れば、その差は広がるどころか少し縮んでいた。

もっとも、ソニーがディスクから距離を取ってきたのは今回が最初ではない。2020年のPS5には発売時点でDigital Editionが用意されていたし、2024年11月に出たPS5 Proはドライブを積まないまま店頭に並んだ（ディスクを使うなら別売のドライブを買い足す）。2028年の線引きは、その延長線上に置かれた一手にゃ。

運動には、アノニマスを名乗る大手アカウントも反応している。ソニーのソフトウェア利用規約で「購入」「所有」といった語が所有権の移転を意味しないと定められている点を引き、配信停止で遊べなくなった過去の事例を挙げた投稿だった。

7日間ぶんの空白が残るのかどうかは、次の四半期決算で1億2500万という数字の隣に並ぶ。