「PSブラックアウト」8月23日から7日間 ディスク終了に反発するPSユーザーが一斉ログオフを呼びかけ

署名でも、SNSのリプライ欄でもなく、今度は「電源を切る」という手段が出てきた。ゲーム保存とユーザーの権利を訴える団体 Does it play? が7月26日に呼びかけたのが、#PSBlackout ――8月下旬の1週間、PlayStationに一切触れないという抗議行動にゃ。

ログアウトして7日間、8月23日19時スタート

呼びかけの中身はシンプルで、8月23日の現地時間19時から、8月30日の19時まで、コンソールの電源を落とすかPlayStation Networkからログアウトしたままにする、というもの。オンラインでのプレイもPlayStation Storeでの購入も、その7日間は止める。主催側はこれを「経済的・プレイ両面のブラックアウト」と表現していて、要するに稼働ユーザー数と売上、ソニーが毎日見ているであろう数字そのものを狙い撃ちにする狙いだね。

8月を選んだのにも理由があって、新作リリースが少ない時期だから開発元やパブリッシャーへの巻き添えが最小限で済む、という説明が添えられている。矛先はあくまでプラットフォーム側、というわけにゃ。

引き金になった、7月1日の告知

そもそもの発端は7月1日。ソニー・インタラクティブエンタテインメントがPlayStation.Blogで、2028年1月以降に発売されるPlayStationコンソール向け新作は、ディスクでの提供を終了すると発表した。以降の新作はPlayStation Storeと小売店で、ダウンロード版としてのみ売られることになる。

ここは混同されやすいので、告知の範囲を整理しておくにゃ。

理由としてソニーが挙げているのは、購入傾向がデジタルへ大きく傾いていること。日本語版の告知でも「デジタルメディアへの需要がディスクを大きく上回っている」という言い回しが使われている。

署名34万7000筆に、積もっていた不満が乗る

反発はすぐ数字になって表れた。告知翌日の7月2日にPNP Games Inc.のJade Pearce氏が立ち上げた署名「Don't Kill the Disc」は、本稿執筆時点で34万7000筆超。ディスクは所有物だがダウンロード版は「プラスチックの箱に入ったライセンス」にすぎない、貸す・売る・遺す・保存するといった行為が失われる、小売や中古市場の雇用にも影響する――主張はこのあたりが軸になっている。

ブラックアウトの呼びかけ文を読むと、怒りの対象がディスクだけではないこともわかる。Bluepoint Gamesの閉鎖、うまくいかなかったライブサービス路線、ファンイベントの中止、PS VR2の扱い。それらが積み上がったところに来た2028年の一報が「最後の一押しになった」という書き方をしている。

さらに同じ7月1日には、PS3とPS VitaのPlayStation Store終了も告知された。メキシコなど一部地域では2026年8月から、その他の地域では2027年7月に新規購入ができなくなる（購入済みコンテンツの再ダウンロードは当面可能とされている）。「買ったものが買えなくなる／遊べなくなる」という不安が同じ日に二重で来た形にゃ。この配信停止まわりの議論は以前の記事で掘り下げているので、あわせてどうぞ。

ソニーの手元にある、85%という数字

とはいえ、抗議する側にとって分の悪い事実もある。ソニーが決算で公表している「フルゲームのダウンロード比率」は、2025年度（2025年4月〜2026年3月）通期で78%。直近の四半期に至っては85%に達している。パッケージで買われているのは、もう6〜7本に1本という計算になる。ディスクを守れという声がどれだけ大きくても、購買データの方向は数年前からずっと同じ向きを指しているにゃ。

7日間ログインしない人が何万人いたところで、この比率が動くわけではない。それでも主催側が「見える形」にこだわるのは、署名という静かな数字だけでは無視されると考えたからだろう。

ソニーは7月1日の告知以降、署名にもブラックアウトの呼びかけにも公式なコメントを出していない。2021年にPS3・Vitaのストア閉鎖を一度撤回した前例があるだけに、沈黙が何を意味するのかを測りかねている人も多い。答え合わせは8月末、稼働の数字がどう転ぶかで少しだけ見えてくるかもしれない。