「ディスクを殺すな」PS物理版の存続求める署名が15万件突破―ソニーの2028年“DL完全移行”に反発

物理ディスク、まだ手放したくない――そんな声が世界中から集まっているにゃ。ソニー・インタラクティブエンタテインメント（SIE）が示した「PlayStation新作ゲームのディスク生産終了」方針に反発する形で、物理版の存続を求めるオンライン署名が15万件を突破した。本稿執筆時点ではおよそ16万件まで伸びている。

ソニーが示した“完全デジタル化”

まず、きっかけになった公式発表を整理しておくにゃ。SIEは7月1日、2028年1月以降にPlayStationコンソール向けに発売されるすべての新作ゲームのディスク生産を終了すると明らかにした。以降の新作はPlayStation Storeと販売店のどちらでも、ダウンロード版のみの提供となる。

すでに発売済みのタイトルや、2028年1月より前に出るディスク版には影響しない。理由についてSIEは「お客様の購買トレンドや、業界全体が物理からデジタルへ移行している状況」を挙げている（PlayStation.Blog）。

同じ7月1日には、PS3とPS Vita向けPS Storeの閉鎖も告知された。一部地域で2026年8月から順次終了し、2027年7月に日本を含む全世界で終了する。すでに購入済みのコンテンツは当面ダウンロードできるとしている。旧世代の“店じまい”と新作の物理版終了が重なり、「所有」への不安が一気に表面化した格好だにゃ。

「ディスクを殺すな」署名の広がり

反発の中心になっているのが、"Don't Kill the Disc"（ディスクを殺すな）と題したChange.orgの署名。発起人はカナダの独立系ゲーム小売店PNP GamesのJade Pearce氏で、レトロから最新まで物理版を扱う立場からの呼びかけだ。

署名は公開からわずか4日で10万件に到達し、その後も勢いは止まらず15万件を突破。主張の柱はこのあたり。

• ダウンロードコードは「所有」ではなく、ライセンスを借りているだけ
• 中古売買・貸し借り・コレクションといった選択肢が失われる
• サーバー終了やライセンス失効でアクセスできなくなる保存性のリスク
• 小売・流通・製造・物流・中古市場など、物理版を支える業界の雇用への影響

ゲームそのものというより、「買ったものが手元に残る」という前提が揺らぐことへの不安が、署名の伸びに表れているにゃ。

数字で見ると、デジタル化はもう既定路線

とはいえ、ソニーの判断が市場の実態から外れているわけでもない。アナリストのPiers Harding-Rolls氏の分析によると、PSのフルゲーム販売に占めるデジタル版の比率はこう変わってきたという。

10年ちょっとで13%から8割へ。ここまで来ると、物理版のラインを維持し続けるコストとのバランスで“終了”という判断に傾くのは、正直わからなくもない。

ただ、多数派がデジタルだからといって、少数派の「残したい」が軽いわけじゃないのが難しいところ。署名側が訴える保存性の問題は、配信停止やサーバー閉鎖で遊べなくなる事例が現実にある以上、筋の通った懸念だと思うにゃ。

手元に残したい一本があるなら

生産終了は2028年1月からで、まだ猶予はある。逆に言えば、ディスク版という選択肢が普通に選べるのは“今のうち”ということでもある。どうしても棚に並べておきたいタイトルがある人は、その視点で買い方を考えておいて損はないにゃ。

15万を超えた署名がソニーの方針をどこまで動かすのか。物理か、デジタルか――ゲームの「持ち方」そのものを問う話として、この先の反応を見ておきたい一件だ。