サムスンが示した2027年のメモリ需給「2026年よりさらに足りない」——PCパーツ高騰は長期戦へ

決算資料の数字だけ見れば、こんなに景気のいい会社もそうそう無いにゃ。サムスン電子が7月30日に公開した2026年第2四半期の実績は、連結売上高171.5兆ウォン、営業利益89.5兆ウォン。どちらも四半期として過去最高で、利益のほぼ全部を半導体部門が稼いでいる（Samsung Newsroom）。

ところが同じ発表の中で会社側が語った先行きは、PCやゲーム機を買う側から見るとかなり渋い話だった。要するに「来年はもっと足りない」。

数字は最高、見通しは最悪の組み合わせ

面白いのはスマホ部門にゃ。売上は前年から伸びているのに営業赤字。自社の半導体部門が値上げしたメモリを、自社のスマホ部門が高値で買う羽目になっている構図で、部品コストの圧迫がそのまま利益を食っている。同じことは当然、他社の端末やPCでも起きているわけで。

「2027年分の受注だけ見ても、今年より不足が広がる」

説明会でメモリ事業側が示したのは、2027年の需給ギャップが2026年よりさらに開くという見立てだった。すでに入っている来年分の注文を積み上げただけでその状態で、供給の逼迫は2028年まで続くという前提で動いている。つまり「来年の需要がこれから増えたら」という仮定の話ではなく、現時点の受注残がもう供給能力を超えているという意味にゃ。

設備投資は積み増しているものの、新しい工場が量産に届くまでには年単位の時間がかかる。増産スイッチを押したところで、2027年の穴は埋まらない。

6〜7割は長期契約で押さえられている

供給の行き先も、はっきりしている。サムスンはグローバルのデータセンター大手5社と長期供給契約をまとめ、さらに5社と最終調整に入っていると説明。生産能力の6〜7割を、こうした複数年契約に割り当てる方針を示した。契約は5年を基本に、年ごとの交渉で延長していく形だという。

残りを、スマホもPCもゲーム機も分け合うことになる。サーバー向けDRAMとエンタープライズSSD、HBMの伸びが、モバイルやPCの需要が多少落ち着いた分をはるかに上回っている——というのが会社側の現状認識で、要するに我々の側から需要が引いても値段は下がりにくい構造にゃ。

据置機の値札は、もう三社とも動いた

この話が「遠い業界の景気の話」で済まないのは、今年に入ってからの値上げラッシュを並べると分かるにゃ。

ソニーは価格改定の理由を世界的な経済環境の圧力と説明し（PlayStation.Blog）、任天堂は市場環境の変化を挙げている（任天堂）。国内では本体だけでなくSwitch有機ELモデルや初代Switch、Switch Liteも軒並み引き上げられた。

もっと直球なのがマイクロソフトで、「本体のストレージとメモリの価格が2.5倍以上に上がり、2027年秋までにさらに倍増すると見ている」と明言している（Xbox Wire）。据置機は本来コスト割れで売って後からソフトで回収する商売なので、部材が2.5倍になると値札を触るしかなくなるにゃ。2TBモデルの終売も、同じ理由の延長線上にある。

メモリを積むより、先に確保する年になりそう

サムスン側の「2028年まで」という言い方と、マイクロソフトの「2027年秋にさらに倍」という見立ては、方向が一致している。少なくとも今年いっぱい、おそらく来年も、DRAMとSSDが安くなるのを待つ戦略はあまり報われない。

自作勢にとっては、次の組み替えで「容量を盛る」より「今の相場で確保しておく」判断が効いてくる場面が増えそうにゃ。32GBを64GBにする追加費用が、去年の感覚とはまるで違う額になっている。据置機を狙っている人も、Xbox Series X|Sは8月1日から新価格なので、そこは日付を意識しておきたいところ。

AI向けの需要がこれだけ強い以上、遊ぶ側に回ってくる分は当分ふえない。財布の準備だけは早めにしておくにゃ。